耐震補強が必要かどうかはプロによる耐震診断によって判断しますが、建築年や間取り、劣化症状などから、一般の方でもある程度の傾向をつかむことができます。

この記事では、 耐震補強が必要な木造家屋の特徴をはじめ、耐震補強の方法や補助金、工事の流れなど、よくある疑問についてもお答えします。耐震リフォームをするときに役立つ情報をたくさんお届けするので、ぜひ参考にしてみてくださいね。

耐震補強の本来の目的は、地震の際に建物が崩れて下敷きにならないよう、つまり、地震発生時に建物から逃げる時間を確保できる状態にすることが目的です。それでは早速、耐震補強が必要な木造住宅の特徴を見ていきましょう。

旧耐震・木造住宅の家

耐震診断では、旧耐震基準で建てられた木造住宅は耐震補強が必要だと判断することがほとんどです。

そのため、旧耐震基準が適用されていた1981年（昭和56年）5月31日以前に建築確認を受けて建てられた木造の家は、何らかの耐震補強が必要だと考えることができます。

家の間取りの特徴としては、南側に大きな開口部（縁側）があり、8畳2間などの和室が続いているような木造住宅です。いわゆる、昔ながらの純和風の日本家屋ということができますね。

そのほか耐震補強が必要になりそうな家

旧耐震基準の木造住宅であることに加え、以下のような特徴がある家屋も注意が必要です。

地震に耐えるには、柱や壁がバランス良く配置されていることが重要です。1階に16畳以上の広い空間がある家は、構造的に耐震性が弱い可能性があります。

外壁のクラックは程度によりますが、基礎の損傷や劣化の現れかもしれません。また、家の傾きは地盤沈下が影響している可能性が考えられ、地震時の被害の大きさが懸念されます。

木造住宅の耐震補強の方法はどんなもの？

耐震補強工事は、主に以下の3つに分かれます。このうち、メインで行われるのは壁や構造の補強です。

木造住宅における壁や構造の補強工法はさまざまありますが、筋交いを入れる改修が主流です。 筋交いで壁を強くし、壁の数を増やし、バランスよく配置していきます。また、接合部の補強金物も補強における重要な要素です。

耐震補強工事はどんな流れでできるの？

現地調査と耐震診断では家の図面が必要になるため、あらかじめ準備しておくとスムーズです。

耐震診断では、阪神淡路大震災の地震に耐えられる耐震性の評点を「1.0」とし、これを基準にして判定します。診断の結果、評点が1.0未満の場合は「倒壊する可能性がある」と判断します。

補助金対象になるのも、主に1.0未満と診断された木造住宅のため、補助金を活用して耐震リフォームを行えるケースが多いです。

耐震補強が必要な木造住宅の特徴と、補助金活用や工事の手順などを解説しました。ある程度築年数の経った木造住宅であれば、何らかの耐震補強工事が必要になることがお分かりいただけたかと思います。

ご自身の家だけが耐震性が低いわけではないため、過度に不安にならず、落ち着いて対処することが大切です。補助金を活用すれば、費用負担も軽減できますね！